民青同盟愛知県委員会は民青の魅力を語る大学入試宣伝に10月から取り組んでいます。これまでに6大学で合わせて100人余の受験生と対話。16人が加盟しました。
加盟した受験生に共通するのは「行動すれば社会は変えられる。ともに運動に参加して社会を変えたい」の思いです。
豊田市の私立大学の最寄り駅では14日、「新型コロナ対策で必要なことは」と問うシール投票や受験生アンケートへの協力を呼びかけました。長内史子党県青年学生副部長(衆院東海比例候補)、本多のぶひろ衆院愛知11区候補も参加しました。
アンケートの「非正規の正社員化」にチェックした受験生とは「洋服の青山」の400人の希望退職募集が話題に。「非正規を使い捨てにする社会はおかしい」と対話が弾み、民青県委員会のパンフを紹介して訴えると、「社会を変えたい」と快く加盟しました。
「学費一律半額いずれ無償」にシールを貼った高校生は、東京大学で学生の運動によって年収400万円以下世帯の授業料ゼロが実現したことを伝えると、「学生の力で実現できたことに衝撃を受けた。入学したら一緒に運動したい」と応じました。
名古屋市千種区の私大前の行動では15日、核兵器廃絶や格差と貧困が話題になりました。「核兵器禁止条約が発効するのはすごい。戦争被爆国の日本は真っ先に批准すべき。政府の姿勢を変えたい」と語った受験生や、「学費が高く進学できない人がいる。コロナがまん延する中、貧しい人は病院にもいけない。平等に教育や医療が受けられる社会にしたい」と述べた受験生が加盟しました。
春日井市でも18日、対話した受験生が「合格したら、民青に加わって一緒に学習したい」と語りました。
(11月26日 しんぶん赤旗)