愛知県の春日井リニアを問う会は３月31日、リニア中央新幹線工事や走行にともなう騒音や振動の学習会を同市内で開きました。約40人が参加しました。
春日井市内は17㌔にわたってリニアトンネルが掘られる計画です。４カ所の非常口のうち２カ所で工事が着工。坂下非常口では今後深夜３時まで工事が行われることになっており、騒音や振動が住民生活に及ぼす影響が懸念されます。ＪＲ東海は住民説明会で「施工中の騒音振動は昼間は70～80デシベル、夜間は40～50デシベルになる」「大きな影響はない」として、騒音・振動や家屋の損傷などについての環境保全協定を自治体・関係住民と結んでいません。
名古屋新幹線公害訴訟原告団顧問の中川武夫・中京大学名誉教授が講師をつとめ、騒音や振動、低周波音が健康に及ぼす影響、国が定める環境基準などについて解説しました。
一定以上の騒音があれば、市町村長が対策を要請しなければない国の基準があります。ところが住民から声が上がらなければ対策がとられないため、「黙っていてはだめ。運動があるかないかで対応が違ってくる」と運動で動かしてきた実体験も交えて語りました。
参加者との質疑応答では「非常口工事の圧縮機から低周波音が出るのではないか」などの質問が出されました。中川氏は「リニアの環境影響評価書には工事に関わる低周波音については書かれていない。春日井市を通してどのくらいの音がでるのかＪＲ側に出させていくことが必要」とこたえました。
参加した同市の森美穂子さんは、「工事土砂の運搬ルートも決まっておらず、騒音や振動の問題は心配。自分たちが訴えないと対策がとられないと聞いたので、働きかけていくことが大事だと思った」と語りました。
（４月４日 しんぶん赤旗）