体罰一掃 共同広げ
「スポーツと体罰について考える」つどいが名古屋市内で2月27日開かれました。スポーツ愛好者や、教員ら42人が参加。スポーツの健全な発展に「暴力は必要ない」と活発に論議しました。愛知県の日本共産党スポーツ後援会主催。
開会あいさつで青木正雄会長（新日本スポーツ連盟愛知県連盟会長）は４月の名古屋市長選、７月の参院選勝利に全力をあげようと訴え。「いじめや体罰について学校、地域、社会の各分野で解決の道を語りあい、共同を広げていくその一助となるよう大いに論議しよう」と述べました。
クラブのモットー
地域の少年サッカークラブの指導員は「指導者研修で『暴力など体罰は厳禁』と口を酸っぱくしていわれた。自分は、体罰はもちろん言葉の暴力も一切やったことがない。『安心・安全のクラブ』がモットーだ」と語りました。
中学校で運動部の顧問をしている教員は 「生徒が入部する動機の多くは快感や楽しさ。それが、レギュラーと控えの選別・差別化が進むと、控え選手は意欲をなくす。レギラー選手は外されるのが嫌で指導者の暴力に耐える。日本の競争社会の反映だ」と発言。元教員からは「愛知県は三河部を中心に管理教育が徹底されている。教師に絶対服従、反抗は許さないという風潮が、教師の体罰・暴力容認につながっている」と語りました。
高校の公式審判員の男性は、「試合での危険なラフプレーや相手チームへの暴言には、試合を中断して注意している。根本には『危険なプレーをしても勝てばよい』という監督やコーチの指導に問題がある」と話しました。
さらに「指導者だけでなく親をはじめ関係者に体罰についての意識を変える必要がある」、「安倍内閣になって閣僚や政務官から体罰容認の発言が聞かれる。安倍内閣の戦前志向の教育改革を許してはならない」など様々な意見が出されました。
各地の取り組みを紹介
日本共産党の元岐阜県議の片桐義之氏（新スポーツ連盟岐阜県連盟会長）は「1984年の奈良国体出場に出場した中津商業高校の女子選手が自殺し、県議会で『体罰の実態調査』を要求したことを紹介しました。
「しんぶん赤旗」の和泉民郎スポーツ部長が講演し、取材を通じて知った、体罰の実態や要因、体罰・暴力をなくすための各地の取り組みを紹介。「日本のスポーツ発展のため、国民的に体罰をなくす粘り強い取り組みが大切です」と強調しました。
小学校から大学までバレーボール選手として活躍した。もとむら伸子参院愛知選挙区予定候補は、小学６年の時、試合後に顧問の先生から体罰をうけた体験をかたり、名古屋・革新市政の会の柴田たみお名古屋市長予定候補は、弟が教師の体罰で不登校になった問題を語り、２人は「どんな理由があろうとも体罰・暴力はだめ」と語りました。（3月2日）